住宅テック5社 住宅業界のDX推進状況調査の結果を発表

住宅テック5社 住宅業界のDX推進状況調査の結果を発表

iYell（東京都渋谷区）、タウンライフ（東京都新宿区）、コンベックス（東京都渋谷区)、スペースリー（東京都渋谷区）、リフィード（福岡市）は、住宅関連業に従事する340名に対して「住宅業界のDX推進状況調査」アンケートを実施、その結果を発表した。

画像=プレスリリースより

同調査によると、DX推進に関して、「強く推進すべき（25.3％）」「推進すべき（30.3％）」「状況に合わせて推進するべき（43.2％）」と、DXの推進をするべきだと答えたのは、合計で98.8％にのぼった。また、DXに実際に取り組んでいる（いた）割合は64.4％、DX推進によって業務効率化・生産性向上が実現したかという質問に対しては、「とても実現している（8.7％）」「まあまあ実現している（47.8％）」と、合計で56.5%がDXの効果を実感しているという結果だった。

画像=プレスリリースより

画像=プレスリリースより

また、何を目的としてDXを推進しているかという質問に対しては、「顧客満足度アップ」と「営業稼働率アップ」が50.0%と最も高く、次いで集客力アップ（37.0％）、商談成約率のアップ（35.9％）と続いた。やはり売上や利益に直結する部分で、DXサービスに期待を寄せている企業が多いようだ。

画像=プレスリリースより

また、DXを推進する上での苦労について尋ねた質問では、「費用が高い。もしくは予算がない」が50％で最も高く、コストをいかに捻出するかが課題となっているようだ。「何から取り組むべきか、また導入ツールがわからない」という答えも33.3％に達し、日々新しいサービスが開発・リリースされている一方で、上手に選ぶことができない企業が多いこともわかった。

画像=プレスリリースより