三井不動産 日本サッカー協会と「サッカーの力を活用した街づくり連携および拠点再編に関する基本協定」を締結
公益財団法人日本サッカー協会(東京・文京、田嶋幸三会長、以下「JFA」)と三井不動産(東京・中央、菰田正信社長)は、「街づくり連携および拠点再編に関する基本協定」を2021年10月21日に締結した。
画像=プレスリリースより
基本協定締結の目的は、三井不動産が推進するスポーツ・エンターテインメントの力を活用した街づくりにおける連携と、創立100周年を迎えたJFAの歴史と伝統を継承し、次の100年の発展に資する拠点の再編。
JFAは、2003年より文京区に本拠地を置き、サッカーの普及と強化、スポーツ環境の整備、スポーツを通じた社会貢献を推進。一方、三井不動産グループは「MIYASHITA PARK」「TOKYO SPORT PLAYGROUND」「三井不動産アイスパーク船橋」「スポーツアカデミー for TOKYO2020」など、スポーツの要素を盛り込んだ街づくりを推進するとともに、今年1月には株式会社東京ドームを子会社化した。
両者がタッグを組み、それぞれの実績やネットワークを生かすことで、サッカー/スポーツを核としたコミュニティー創出とスポーツの発展に資する拠点再編に向けて検討を進めていく。主な検討項目としては、1.サッカー/スポーツを核としたコミュニティーの創出における連携。2.JFAの次の100年の発展に資する拠点の再編。3.JFA職員の仕事環境の充実
4.JFAが所有する「JFAハウス」の有効活用の4つを挙げている。