オープンハウス コロナ禍の在宅時間増加で「小規模低層型」マンションのニーズが高まる
オープンハウス（東京・千代田、荒井正昭社長）は、1都3県に在住し1年前から住宅購入を検討している600名を対象に、新型コロナウイルスの影響により住まいの購入ニーズがどう変化したか「コロナ禍を受けた住宅購入意識調査」を実施した。
画像＝プレスリリースより
調査結果として、マンションの購入検討率は61.9%で、コロナ前(62.2%)から変化なく堅調であること、また、マンションの購入検討エリアは20～30代の若年において「都心６区」が増加したことがわかった。
購入検討タイプは「小規模低層型」が上昇し、「大規模高層型」は低下した。「駅近」重要度は約8割と依然高い水準で、特に20～30代の「駅近」重要度が増加。居住者間トラブル・共有スペースにおける接点・セキュリティ意識の高まり など、在宅時間の増加に起因する細かなニーズの変化が顕在していることが判明した。
