「事故物件」、なんだかその響きだけで怖いことを想像してしまいますが、実際はどのような物件のことを言うのでしょう。ちょっと気になる事故物件の実態と、事故物件を避けるポイントなどもご紹介していきたいと思います

*どんな物件を「事故物件」というのか…

一般的に事故物件というと、貸し借りをする土地・建物・アパート・マンションなどで、前居住者が何らかの原因で死亡している経歴があるものを言います。「何らかの原因」として挙げられるのは、殺人・自殺・火災(放火または失火)など刑事事件として扱われるもので、孤独死・病死・事件性のない事故・地震などの災害による死亡事例は事故物件には該当しません。近年増えてきている高齢者の孤独死ですが、状況によっては孤独死なのか自殺なのか判断が難しいこともあります。事故物件がどういうものか、という法律上の正確な定義はなく、個人の心理的瑕疵によるところも大きいので、その判断は大家さんや仲介する不動産業者などによって異なります。ちなみにアパートやマンションでは、居住スペースの部屋だけでなく廊下や階段などの共有スペースで死亡事件が起こった場合でも、事故物件として扱われるようです。

*事故物件に住むデメリット

書くまでもありませんが、事故物件に住む最大のデメリットは、怖い!ということです。やはり、自分が住む前にそこで誰かが亡くなっている、というのは心理的にもゾワッとするものですよね。しかもその原因が刑事事件級のものだと、余計恐怖心が高まります…

*事故物件に住むメリット

事故物件に住むメリットはただ一点、家賃が格安!だということ。同じ地域の似た条件の物件に比べ、3~5割近く安い家賃で借りられることがほとんどです。幽霊や心理現象なんて全く怖くない、殺人事件があったかなんて気にならない、という方にはメリットしかない物件かもしれません。

*事故物件を避ける為には…

事故物件になりうる原因があった場合、大家さんや不動産業者は以降の借主に原則告知する義務がありますが、正確に、詳細に告知してくれるとは限りません。借りたい部屋が事故物件なのかどうか、ポイント抑えて自分で調べてみましょう

家賃が異常に安い

部屋の一部分だけリフォームされている

        ‐ 事件があった場所のみリフォームしていることがあり、

    例えば6畳和室の畳1,2枚のみ新しいなどの部屋も、事故物件の可能性があります。

再契約不可な、定期借家

‐事故物件の告知義務は、何人目の借主まで・事故から何年目まで、といった正確な決まりがありません。

         なので、事故後1人目の借主だけに通知すれば良いと考えている貸主が多くいます。

         1人目の借主に定期借家契約で短期間安く貸し、その後は通常通りの家賃に戻そうという

         手段も使われているんです。

周りに空き部屋がいっぱい

‐事故や事件を知っている周りの住民が、すでに退去していることが考えられます。

         上下左右のように不自然な空室があるときは注意が必要です。

*まとめ*

事故物件に住むのは怖い気がしますが、気にならない人からしたら掘り出し物の物件でもあります。絶対にイヤ!という方は、事故物件チェックポイントに気をつけてみてくださいね。

 
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