定年や高齢になったのを機に、家のリフォームを検討する人は多いです。建替えよりもコストが抑えられるのは大きな魅力です。最近はリフォームの技術が向上しているため、単なる修繕や間取り変更だけでなく、家の価値を上昇させるようなリフォームがおすすめです。
家の価値を高めるリフォームは、ライフプランの面からも有効です。
<将来を見据えたリフォームをしよう>
せっかくお金を出してリフォームするならば、将来設計を行いたいです。考慮すべきポイントは「資金面」と「居住環境」の2点です。
【資金面】
高齢期のリフォームはローンを組まない、もしローンを組んでもそう大きな額にしない、というのがセオリーです。そのため、ここでいう資金は主に老後資金を指します。老後資金の心配がない場合は特に問題ありませんが、不安がある場合は、下記のような選択肢があります。
賃貸併用住宅で賃料収入を得る
リバースモーゲージを活用し、老後資金の借入をうける
将来的は土地家屋を売却して、より割安な住まいへ移住
【居住環境】
居住環境の論点は以下の2点です。
家に住み続けることを希望する場合は住みやすさを重視（住みやすさについては後述します）
二世帯住宅や近居など、子供との関係における住環境
2つの視点から、どういったリフォームが適しているのか考えていきましょう。
<住みやすい家を目指す>
将来設計で、今後家とどのように向き合うかが決まったら、いよいよリフォームの準備に入ります。このとき、予算の関係もあると思いますが、大事にしたいのは「リスクの少ない家」です。バリアフリーは当然検討するでしょうが、耐震性や断熱性も大事にしたいです。
耐震性や断熱性にだわるメリットは
地震はいつなんどき発生するかわかりません。若いときでも被災のダメージは大きいですが、高齢期はなおさらです。地震で住まいを失うことがないよう、耐震補強はしっかり行いたいです。
また、古い家は一般的に断熱性能に劣ることが多く、断熱工事も追加したいです。寒い家は快適さを損なうだけでなく、ヒートショックを引き押す危険性もあります。デザインやインテリアも大事ですが、住みやすさを優先させたいです
<リフォームの優遇制度も活用したい>
最後に、リフォーム時に税金が控除される制度をご紹介します。
一定のリフォームを行うと控除が受けられるのは、一定の性能を満たすリフォームであることが求められます。
・耐震
・省エネ
・バリアフリー
・同居対応
これらの条件を満たす場合、200万円～250万円を上限に、10％の控除を受けることができます。ただしこれらの控除はあくまで居住者が資金を支出したときです。
非同居の子供がリフォーム費用を負担した場合は、控除の対象外であるばかりか、親への贈与とみなされてしまいます。子供が資金を出す場合は注意しましょう。
建て替えよりもコストを抑えられて、住まいの価値を上げることができるリフォーム。
建て替えや住み替えよりも気軽にできるだけに、その場の考えて行ってしまいがちです。将来も継続してよい住み心地になるようなリフォームをしたいですね。
