こんにちは、横浜のファイナンシャルプランナー高橋成壽です。
今回は、ライフプラン的な視点で考えるマイホームの売却についてお伝えします。
日本人の平均寿命は毎年伸び続け、男性81歳、女性87歳となっています。
男性も80歳を超える時代になっておりまして、
今後女性は90歳を超えてくる予想がされております。
長寿はめでたいことですが、健康であればこそ。
健康を害していたのでは長寿の幸福も薄れてしまうかもしれません。
さて、ライフプラン的には長寿で問題になるのは３つ
（１） 老後の生活資金
（２） 医療費負担
（３） 介護費負担
です。
60歳で会社を定年退職。あと30年近いセカンドライフが待っています。
一方で年金は減り、退職金額も減少傾向、預貯金の利率も0に近いとなると、
老後の資金手当ての懸念が生じてきます。
夫婦の場合は、上記以外にも
預貯金の遺産分割、遺族年金への移行など、
マイナス要因を加味する必要がありそうです。
老後最も恐ろしい事態は、
介護状態が長期間続き介護サービスを使い続けること。
在宅介護にせよ、施設介護にせよ
長期間介護にかかるお金を払い続けるのは困難を伴います。
老後の生活と介護資金の手当てとしては、
年金と預貯金が一般的ですが、
マイホームをお持ちの方は最終手段が残されています。
それは、マイホームの資金化です。
わかりやすく言えば家をお金に変えるという事。
具体的には３つの方法があります。
（１） 売る
（２） 貸す
（３） お金を借りる
となります。
（１） 売る
自宅を売却します。
売却することでまとまった資金が手に入りますので、
その資金で老後の生活や介護費用を払うことができます。
代わりの住まいを見つけることが必要な事、
自宅が売れる物件かということが非常に大切です。
（２） 貸す
自宅を貸すことで家賃を手に入れます。
貸すは売ると違って家賃を下げることで借主が見つかりやすくなります。
ただ、代わりの住まいを見つけることが必要です。
売れる物件を売る前にしばらく貸すというのも選択肢。
その場合は定期借家契約にしておきましょう。
（３） お金を借りる
自宅を担保にお金を借りるリバースモーゲージという手法があります。
お金を貸すのは金融機関。資産価値の高い物件であれば、
それだけたくさんのお金を借りることができます。
自宅には住み続けることが可能です。
マイホームを賃貸にするか所有するかというのは永遠の論争テーマですが、
老後の資金化という視点を考えると持家に軍配が上がりそうです。
ですから、長期的な所有後に
どのようなマイホーム需要がありそうか考えて、
マイホームの希望地域を考えておくと、
将来有利な条件で取引ができるかもしれません。
ですから、マイホームの所有はいざというときの保険になりえるのです。
