不動産を売りに出す際に、事情があって家具を処分できない場合もあるでしょう。
この場合は幾つかのパターンを考えることができ、それぞれの状況によりメリット・デメリットがあります。
家具を処分できない場合の対策を紹介します。
家具が価値あるものの場合
その部屋に合わせたオーダーカーテン、インテリアデザイナーがコーディネイトした家具類などは、買主も欲しがることがあります。
その場合は売却する条件に家具付きとして、付加価値のある不動産にすることができます。
その際の費用はインテリアが高額なら上乗せ、リサイクルショップで引き取っても価格が低いものは無料提供という形を取りましょう。
しかし、高価な家具類を付けるという場合以外は、買主に無料で引き取ってもらうというケースが多いようです。
ゴミ同然の家具が多い場合
リサイクルショップでも引取りが不可能な家具類の場合は、買主も無料で引き取りたいとは思わないはずです。
そのような家具はゴミ同然となるため、売主が不用品回収業者、片付け業者などに依頼し、まとめて処分してもらうことになります。
大型の家具類、不用品の回収は数万円くらいかかると思っておいてください。
ちなみに一軒丸ごととなると、10万円以上かかることもあります。
ゴミ同然の家具類が多い場合、不動産を売り出す前に業者へ依頼しましょう。
雑然としている不動産は印象が悪くなり、買い手が付かないからです。
買取を専門にやっている不動産業者に依頼しても、価格が下げられやすいため注意してください。
家を取り壊す予定の場合
家自体にほとんど価値が無く、土地のみの価格で売る場合は、家具をそのまま残しても問題ない場合があります。
その場合は、取り壊す際に家具も一緒に壊すことができるからです。
建物と家具を一緒に壊して処分すれば別に費用がかからず、解体費用のみで済みます。
ただし、解体費用を売主負担にするか買主負担にするかは、よく相談する必要があります。
大抵は売主が費用を負担して更地にしてから受け渡すことが多く、買主が更地にする場合はその費用を値引きしなければなりません。
これらの手間は少ないのですが、結局家具を処分する費用も負担することになります。
綺麗にしてから売却したほうが有利
売主さえも不要な家具類は、大抵買主も引き取りたくありません。
不動産売却は綺麗だと価格が上がりやすいため、不要な家具類は事前に処分しましょう。
家具類があると壁など見えない部分に不安要素を抱えやすく、買主はフルリフォームも想定しなければならず、その分費用が安くなってしまうのです。
それよりも、事前に家具類は業者にお願いして処分してもらい、必要なら壁紙を貼り変えれば価格が上がりやすくなります。
壁紙の貼り変えで数十万円出費しても、その分100万円以上の差が付くことは多く、やっておいて損がありません。
不動産売却の際に不要な家具類がある場合、事前に処分しておくようにしてください。
不用品回収からハウスクリーニングまでやってくれる業者もあるため、依頼して綺麗に整えておくことをおすすめします。
価値のある家具、オーダーメイドカーテン以外は処分しておきましょう。
