不動産の世界は、ただ地上にある物件だけに限ったものではありません。
地下にも不動産の世界が広がっています。
地下鉄の駅周りや駅そのものに広がる物件はまさに不動産業界の範囲に入ります。
駅周辺の不動産に関する情報は以下のリンクをご参考ください。
しかし、ここで様々な疑問が生じると思います。
つまり、地下鉄の線路は誰のものか？その地中にある土地はだれが所有者に？
ここで、把握しておきたいのが、「大深度地下使用法」です。
簡単にご説明しますと、地表より40メートル以下に存在する土地で、通常建設のために使用されることのない地下のスペースを意味します。
その場合に、このスペースは、特例として地表の持ち主（例外を除いて）とは関係なく使用できます。
また、支持地盤と呼ばれる、建物の基礎抗を支持する地盤から10メートルほど深いところも使用可能となっています。
この法令の目的は、やはりライフラインです。
水道、電気、地下鉄などに使用するために作られた法律ですが、確かに課題も山積みで、地震、地盤沈下、その他の自然災害にどう対処するか？さらには振動の問題も生じます。
それでも、地下の土地利用は年々、重要視されてきています。
もちろん人口減により全体的に土地の広さに問題があるわけではありませんが、人口の移動が今後も都市集中になることは間違いないので、地下でのスペースの用い方がポイントとなります。
地下での利用に有利な物件というのも存在します。
それは、音楽関係の物件です。地下の利点は何といっても防音、そして騒音の問題を防ぐことができます。
音楽スタジオ物件と呼ばれる分野の不動産業も存在し、不動産はピンポイントで、物件を見つけることができるようにサポートしています。
そうなると、当然、ダンススタジオ物件と呼ばれるものも存在します。
このように、不動産の触手は様々な分野に広がります。
では、地表、地下ときたなら空中にも不動産の世界が広がるのか？
それは、今のテクノロジーでは当然、無理ですが、未来にはどのような建物が存在するようになるのかはまだわかりません。
実際には、空中権と呼ばれるものは存在しており、これは土地の上空のスペースの使用権利、あるいは未使用の容積率を移転することのできる事を主に意味します。
このように、地下、空中、権利を明確にするために存在するものですが、より不動産の存在が大きくなってきています。
