念願の一人暮らしで新生活をスタートさせようとお部屋を探し契約。しかし家族が突然病気になりお部屋をキャンセルすることに。そんな時に正しい対応次第で業者や大家さんとのトラブルを最小限に防ぐことが出来ます。
賃貸契約後のキャンセルはお金が返ってこない場合も
賃貸契約後のキャンセルは多くの人に迷惑をかけることになります。お部屋の契約は不動産屋さんが大家さんに家賃の相談をしてくれたり色々と仲介してくれたおかげで大家さんと契約できるわけで、大家さんも家賃収入を期待して楽しみにしている訳です。それをキャンセルするというのは大家さんだけでなく、仲介した不動産屋さんにも迷惑をかけることになります。突然の転勤や家族の病気などよほどの事情が無い限りキャンセルはしないようにしましょう。それでもキャンセルしなければいけなくなった場合はどのようになるのでしょうか？契約のハンコを押してしまった以上不動産業者に支払った仲介手数料や礼金など事前に支払ったお金はほとんどが戻ってこないと考えたほうがよいでしょう。賃貸の契約締結日は入居前でもスタートしていることがあります。締結日を過ぎてのキャンセルは約束違反なので違約金として一か月分の家賃を請求される場合があるので注意しましょう。
返ってくるお金も
賃貸契約後のキャンセルはほとんどのお金が戻ってこないと考えるべきですが、中には帰ってくるお金もあります。それは敷金です。敷金は居住者が引っ越しなどで部屋を出た後に壁の痛みなどを直したり、部屋の掃除を行い次に入居する人が快適に過ごすことが出来るように原状回復するためのお金で、入居前であれば原状回復にかかる費用がないので一部を除き帰ってくる可能性があります。
申し込みは慎重に
アパートなどお部屋の申し込みは一度契約すると大きな金額が動くので慎重に契約することが必要です。一度契約して「他にいい部屋が見つかったからやっぱりやめた」という軽い気持ちでは契約できません。賃貸契約をするときには契約書の契約締結日などお金に関することはしっかりと目を通してから契約しましょう。これがトラブル防止の秘訣です。新生活が始まる春に向けて1月～３月はお部屋探しをする人が増えます。そのためいい物件はすぐに入居者が決まってしまいます。そのため焦って賃貸契約を結ぶ人がいるかと思いますが、本当に自分がその物件に決めていいのか考えてから契約するようにしましょう。それでも家族や会社、お金の問題でどうしてもキャンセルしなければならなくなった場合は不動産屋さんと大家さんにきちんと事情を説明し、誠意を持って対応することが大切です。事情が考慮されるかもしれません。
