中古物件として一戸建てが取り扱いされるのは築20年程度までとされていて、その後は土地のみの評価で売却する価格が決まるのが現実のようです。
しかし、新聞の折り込みチラシなどの物件情報には、古い家屋でもリフォームなどを行って販売されていますが、不動産物件を所有する売主としては、どのような判断をすると損をせずに済むのでしょう。
住まいが古くなった時点で更地にして土地だけを売却することも可能ですが、解体する費用が掛かりますので、そのままの状態で手放す方が売主側には都合が良いはずです。
中古物件イコール古臭くて需要がないと勝手に判断せず、場合によってはセルフリフォームやリノベーションできる物件を探している買主がいる可能性があります。
更地になっている場合には、注文住宅などを建築する夢は広がりますが、少しでも費用を抑えてマイホームを入手したい方からしますと、築年数を重ねた住宅でも特別敬遠する理由にはならないはずです。
また土地のみの購入には住宅ローンが利用できない点を考えますと、自己資金に余裕がある方の購入を待つだけになってしまう更地での売却よりも、たとえ古い家屋でも家と土地のセット販売の方が多くの方が関心を寄せる物件となります。
人気のエリアや条件が良い場所に土地を所有していますと、場所を気に入った方が、古い家屋がある場合には購入しないという話になるケースも考えられます。
そのような時には売主側で解体工事を行うか、販売価格から解体工事代金を差し引いて安く購入してもらうなどの工夫が必要になりますので、自分達の思い通りに話が進まないことも想定しておくとトラブルも回避できます。
不動産物件を手放す場合、売却したい売主と優れた土地や建物を探す買主の縁や巡り合わせが重要で、相談する不動産会社との関係も大きく関わります。
所有している土地や家屋の売却を検討している方は、賢い不動産売却を実現するために、是非参考にしてみてはいかがでしょう。
