住むために購入するのがほとんどである新築一戸建ての購入者ですが、中にはあまり長い期間住んでいないのに手放す場合や、そのまま住まずに売却する方もいます。
様々な理由で一戸建て住宅を売却する場合、築年数が浅い物件や住んでいない状態の新築物件の場合は、どのような価格で評価されるのでしょう。
売却を希望する際にまず行うのは査定額を調べることですが、築年数の経過が浅くても中古物件であることには変わりなく、新築物件との差は広がります。
しかし購入希望者からすると、新築での購入は難しくても築浅の物件なら何とか購入できるという方も少なくありません。
また珍しいケースでは、新築の一戸建てを購入しても一度も住んでいない物件を所有したままの方もいて、一度も使用していないことから新築と同じように査定評価される印象ですが、実際には建築してから時間が経過しているので、残念ながら中古物件と同じ扱いになるのが現状です。
法律上の新築物件の定義は、建築から1年以内であるか、一度も住んでいないことが条件で、建築から1年が経過してしまうと住んでいてもいなくても、中古物件や築浅の物件となります。
せっかく購入した新築一戸建てをなぜ早くに手放すのだろう?と買い主側が疑問を抱く可能性がある築浅の物件ですが、個人的な理由を公表する必要はありませんが、住宅そのものや周辺環境について気になる点があり手放す場合は、売却する理由を明確にしておくことが大切です。
一般的には、雨漏りシロアリなどの物理的な欠陥、騒音や異臭などの周辺環境などとされていて、売主が認識していながら購入希望者に伝えていなかったことでトラブルになる事例も沢山ありますので、十分注意しましょう。
不動産物件の中でも比較的多く取り扱いされる一戸建ては、売却する際には色々な重要項目があり、新しい綺麗な物件でも条件によっては新築物件としてではなく、築浅物件として売却されます。
是非今後の不動産売却時に役立ててみてはいかがでしょう。